BTCに弱気シグナル、8.5万ドル割れか｜関連ICOは2900万ドル迫る

ビットコイン（BTC）は1日、8万5000ドル台まで急落した。

約6億4600万ドルのレバレッジポジションが清算され、市場は大きく動揺している。

さらに注目すべきは、月足MACDがベアクロスを確認したこと。

この指標は2014年、2018年、2022年の弱気相場に先行して点灯しており、今回も同様のパターンをたどる可能性が浮上している。

ビットコインは今後、弱気シグナル突入か

ビットコインの月足MACDヒストグラムが11月にゼロラインを下回り、強気から弱気へのトレンド転換を確認した。

この指標は2012年以降、すべての主要サイクルで長期下落相場の始まりを示してきた実績を持つ。

2021年末にビットコイン価格が7万ドルから5万ドルへ調整した後、2022年1月にMACDが弱気転換。

その後、価格は2万ドルを割り込むまで下落が続いた。

2018年と2014年にも同様のパターンが確認されており、ベアクロス後に数カ月にわたる下落相場が発生している。

今回のシグナルは、日本の財政懸念やFRBの利下げ観測にもかかわらずドル指数と国債利回りが高止まりしている状況。

さらにスポットETFからの資金流出と時期的に重なっている。

テクニカル面では8万4500ドル付近が最初のサポートとなり、ここを割り込むと4月の安値7万4500ドルまで下値余地が広がる可能性がある。

6億4600万ドルの大規模清算が市場を直撃

12月1日の急落は、アジア時間帯に発生した清算連鎖が引き金となった。

コイングラスのデータによると、清算されたポジションの約90%がロング（買い持ち）で、上昇を期待していたトレーダーが強制的にポジションを閉じられた形だ。

バイナンス、ハイパーリキッド、バイビットの各取引所でそれぞれ1億6000万ドル以上の清算が発生。

ビットコインは一時8万5800ドルまで下落し、イーサリアム（ETH）価格は6%以上下げて2815ドル付近に。

暗号資産（仮想通貨）市場全体の時価総額は3兆ドルを割り込んで2.94兆ドルまで縮小した。

日本の10年物国債利回りが2008年以来の高水準に達し、日銀の利上げ観測が高まったことも売り圧力を加速させた。

さらにストラテジーのフォン・レCEOが、一定条件下でビットコイン売却を検討する可能性に言及したことも市場心理を悪化させている。

2900万ドルに迫る勢い、弱気相場Bitcoin Hyperは好調

市場が不透明感を増す中、ビットコインのレイヤー2プロジェクトであるBitcoin Hyper（HYPER）には資金流入が続いている。

仮想通貨プレセールは2900万ドル近くまで上昇しており、数時間以内にこの大台を突破する勢いだ。

Bitcoin Hyperは、ビットコインネットワーク上で高速かつ低コストな取引を実現するレイヤー2ソリューション。

ソラナ仮想マシン（SVM）を統合することで、ビットコインのセキュリティを維持しながらスマートコントラクトやDeFi機能を提供する設計となっている。

投資家が同プロジェクトに注目する理由は、ビットコインに新たな需要層を開拓できる可能性にある。

これまで「保有するだけの資産」だったビットコインを、日常的なアプリケーションで利用できる通貨へと変える触媒になり得るからだ。

プレセールでは大口投資家の参入も相次ぎ、10月には83万3000ドル、先月には約50万ドル規模の購入が確認された。

現在のプレセール価格は0.01333ドルで、ステーキング報酬として約40%のAPYを提供している。

2025年末までのDEX上場を予定しており、ビットコイン本体の価格動向にかかわらず、独自の成長軌道を描く可能性がある。

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