5月13日の仮想通貨|ヘイズ氏がBTC6万ドル底打ち宣言、12.6万ドルは必至か
Crypto News Japanは透明性を最優先としています。記事にはアフィリエイトリンクを含む場合があり、リンク経由のご利用で手数料を受け取ることがあります。ただし、報酬が分析・意見・レビューの内容に影響することはありません。編集コンテンツはパートナーシップから独立し、公開済みの評価基準に基づいて制作しています。詳しくは広告開示全文をご覧ください。

BitMEXのアーサー・ヘイズ共同創業者は、暗号資産(仮想通貨)市場に関するエッセイ「The Butterfly Touch」を公開し、ビットコイン(BTC)が2026年初頭に6万ドルで底打ちしたと主張した。
BTCの12.6万ドル到達は不可避
同氏は9万ドルを超えた時点からBTCの上昇が加速し、12万6,000ドルへの再到達は不可避だと断言している。
ヘイズ氏が強気の根拠として挙げるのは、米国とイランの軍事衝突だ。2月28日に始まったとされるこの紛争を境に、BTCは金や主要テクノロジー株を上回るパフォーマンスを示しているという。
戦時インフレが現実のものとなる中、BTCが「優良担保資産」として機能し始めているとの見方だ。
AI競争と戦時支出が生む流動性の波
ヘイズ氏の分析の核心は、米中間のAIインフラ競争にある。トランプ政権と習近平政権がそれぞれAI覇権を国家安全保障の問題と位置づけ、データセンターや電力網への前例のない規模の設備投資を推進している。
この動きが米連邦準備制度(FRB)や中国人民銀行(PBOC)による信用拡大を促し、ドルと人民元の双方で大規模な流動性供給が生じるとヘイズ氏は見る。
さらに、各国政府が米国債よりも食料やエネルギーなどの現物資産の備蓄を優先し始めている点も重要な変化だ。ホルムズ海峡の混乱による商品コストの上昇も重なり、「パックス・アメリカーナ(米国主導の国際秩序)」後の世界では、ドル資産への依存が薄れていくとヘイズ氏は指摘する。
こうした環境下で、ビットコインは法定通貨の価値希薄化に対するヘッジとして存在感を高めるという論理だ。
ヘイズ氏は政治的な観点からも言及している。AIが軍事用ドローンなどの国家安全保障に直結する以上、政治家は少なくとも2028年の米中間選挙前後まで資金供給を支持し続けるとみている。
また、石油価格の上昇やインフラ再建はトランプ支持層の利益にもなるため、政治的な抵抗は限定的だと分析する。
マエルストロムの注目銘柄とリスク姿勢
ヘイズ氏が運営するファミリーオフィス「マエルストロム」は現在、ハイパーリキッド(HYPE)とジーキャッシュ(ZEC)に大きなポジションを保有している。
次の注目銘柄としてはNEARプロトコルを挙げており、プライバシー機能とインテント技術によるキャッシュフロー創出力を評価している。
強気相場における姿勢についてヘイズ氏は「目を閉じてボタンを押せ」と表現し、最大限のリスクテイクを促している。
ただし、中間選挙をめぐる政治的な動きや大型AI企業の新規株式公開(IPO)が過熱感を冷ます可能性もあるとして、一定の注意も促している。
流動性の潮流がBTCを押し上げる構造は整っているが、政治サイクルという変数には引き続き目を向ける必要があるとの立場だ。
ビットコイン上昇が後押しするBTCレイヤー2への注目
ビットコインが12万ドルを超える水準で推移し、流動性の波が市場全体に広がる中、投資家の関心はビットコインそのものにとどまらず、そのエコシステムを拡張するプロジェクトへと向かい始めている。
特に注目を集めているのが、ビットコインのレイヤー2スケーリングソリューションとして開発が進むBitcoinHyper(HYPER)だ。
Bitcoin Hyperは、ビットコイン上で高速かつ低コストの取引を実現しながら、ステーキング、DeFi、dAppsをビットコインのエコシステム上で直接利用可能にすることを目指している。
処理能力の高いソラナ仮想マシン(SVM)を活用した並列処理を採用し、取引はゼロ知識(ZK)証明とトラストレスなブリッジを通じてビットコインのレイヤー1上で決済される仕組みだ。
セキュリティ面での堅牢さを保ちながら、ビットコインの利便性を大幅に引き上げるアーキテクチャとして評価されている。
2026年5月初旬時点で、HYPERのプレセールはすでに3,200万ドルから3,300万ドル超を調達しており、ハードキャップの約4,000万ドルに迫る勢いを見せている。
現在のプレセール価格は1HYPERあたり約0.01368ドルで、ステーキングによる年利回りは36〜37%に達している。
ビットコインの価格上昇が続く中、BTCレイヤー2プロジェクトへの資金流入が加速しており、HYPERのプレセール需要もその恩恵を受けている形だ。
トークンの総供給量は10億枚に上限が設定されており、配分はエコシステムの持続的な成長を意識した構成となっている。開発に30%、トレジャリーに25%、マーケティングに20%、報酬に15%、上場関連に10%が割り当てられている。
メインネットの正式ローンチは2026年第3四半期(7〜9月)が予定されており、プレセール終了後に向けてDeFiやゲーム、NFT分野でのパートナーシップ拡大も進んでいる。
プレセールへの参加はイーサリアム、バイナンスコイン、USDC、USDT、ソラナ、またはカード決済を通じて公式サイトから可能となっている。
Bitcoin Hyperを見てみる