米バンカメがビットコインETFの保有拡大、ETHとSOLは削減

米国第2位の銀行であるバンク・オブ・アメリカは18日、ビットコインETFの保有を増やしたことを明らかにした。

ビットコインETFへの配分を拡大

バンク・オブ・アメリカの四半期報告書によると、同行の暗号資産（仮想通貨）ETFに対するエクスポージャーは約5300万ドルに上る。

このうち、資産運用大手ブラックロックが提供するビットコインETFであるIBITへの配分が大部分を占めている。

さらに、BITBやFBTC、グレースケールが提供する関連商品など、他のビットコインETFも幅広く保有していることが分かった。

今回の報告は、2025年3月31日時点の保有状況を示すスナップショットだ。機関投資家による四半期ごとの報告義務に基づくものであり、現在の実際の保有状況とは異なる可能性がある。

それでも、米国を代表する金融機関が仮想通貨関連商品への関与を深めている状況が浮き彫りになった。

伝統的な金融機関がビットコインETFをポートフォリオに組み込む動きは、市場全体に大きな影響を与える。特にIBITのような流動性の高い商品への集中は、機関投資家が安全性と効率性を重視している結果と言える。

バンク・オブ・アメリカの動向は、他の金融機関の戦略にも影響を与える可能性がある。

イーサリアムとソラナの保有を削減

一方で、バンク・オブ・アメリカはイーサリアム（ETH）およびソラナ（SOL）のETFに対するエクスポージャーを減らしている。

複数の銘柄に分散するよりも、確実性の高い資産に資金を集中させる戦略をとっている。

こうした銀行によるETFのポジション変更は、仮想通貨に対する直接的な方針転換ではないことが多い。ポートフォリオの再調整や顧客からの資金流入、リスク管理の一環として行われるのが一般的だ。

金融機関は常にリスクとリターンのバランスを評価しており、現在の市場環境ではビットコインが最も適した選択肢と判断されたようだ。

仮想通貨市場全体が成熟する中で、伝統的な金融機関の動向は引き続き注目を集めている。特に、時価総額が最大のビットコインに対する機関投資家の選好が高まっていることは、市場の安定性や今後の発展において重要な要素となる。