イーサリアム小口投資家の売却加速、上昇期待の狙い目アルトコイン3選
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ブロックチェーン分析プラットフォームのサンチメントは15日、イーサリアム（ETH）の小口保有者が急速に売却を進めていると報告した。
2日間で約6億円相当のETHが売却
サンチメントの調査によると、保有量が0.01ETH未満のウォレットが過去2日間で合計1,791ETHを売却したことが確認された。現在の価格水準で換算すると約416万ドルに相当する。
この売却が確認された時期、イーサリアムは1ETHあたり約2,320〜2,370ドルで推移。4月14日には2,371ドルをつけ、15日には2,323ドル前後で取引されていた。
価格の背景を見ると、イーサリアムは3月29日の1,992ドルから約17%上昇しており、この回復局面で小口保有者の売りが集中した形だ。
サンチメントはこの動きを強気シグナルとして解釈している。小口保有者が売却した資産は、より長期的な視点を持つ大口保有者（クジラ）へと移転する傾向があり、将来的な売り圧力の低下につながるとみられるためだ。
そのため一部の投資家は、ETH上昇によるアルトコインシーズンの到来に備え、他銘柄への資金移動を進めている。
以下では、バイナンスコイン（BNB）やWorld Liberty Financial（WLFI）、プレセール銘柄として注目のLiquidChain（LIQUID）を紹介する。
BNB：四半期ごとの自動バーン
BNBチェーンの基軸通貨として機能するBNBは、取引手数料の支払いやガバナンス投票、準備資産として幅広い用途を持つ重要なトークンとなっている。
同トークンは、四半期ごとに焼却（バーン）される仕組みを持っている。初期供給量である2億BNBを最終的に1億BNBまで半減させるという長期的な目標に向けて、着実に計画が進行している。
15日には、第35回となるバーンが完了。実行時の価格で約10億2,000万ドルに相当する規模となる156万9,307 BNBがバーンされた。
この手続きを経て、BNBの総供給量は1億3,478万6,916 BNBまで減少した。
また、四半期ごとのバーンとは別に、ガス代の一部をリアルタイムで焼却する仕組みも稼働しており、これまでに約28万6,000BNBが削除された。
さらに、ユーザーが紛失したトークンを補償するプログラムも、わずかながら供給量削減に貢献している。
一連のバーンが計画通りに進めば、長期的なBNBの希少性の向上および価格上昇が期待される。
WLFI：トークンのロック解除条件を明確化
WLFIは、ドナルド・トランプ大統領一族に関連する銘柄として注目されている。トランプ氏は、「米国をビットコイン超大国にする」という発言もしており、同氏や米国の動向がトークン価格に影響すると考えられているためだ。
しかし、無期限のトークンロックに対する仮想通貨コミュニティの強い懸念がある。
これまでロックされたトークンには明確な解除期間が設定されておらず、供給量の約77%が非アクティブな状態となっていた。
また、過去のガバナンス投票では参加率の低さが課題となっていた。
そこでWLFIは14日、45億トークンのバーンを含む大規模なガバナンス提案を発表。総供給量1000億WLFIのうち、ロックされている622億8000万トークンの再構築を計画している。
この提案は、創設者やチーム、アドバイザーなどが保有する452億4000万トークンを対象としている。2年間のロックアップ期間を経て、3年間で段階的に権利が確定する仕組みだ。
さらに、対象となるトークンの10%にあたる最大45億2000万トークンを強制的に焼却する内容が含まれている。焼却は提案が可決された直後に実行される予定だ。
一方、早期サポーターが保有する170億4000万トークンについては、2年間のロックアップ後に2年間で権利が確定し、焼却の対象にはならない。
運営側はトークンのロック解除をガバナンス参加と結びつけることで、WLFI価値の上昇が期待されている。
LIQUID：クロスチェーン需要の高まりに対応
仮想通貨業界では、ビットコイン、イーサリアム、ソラナといった主要ブロックチェーン間の流動性の分断が問題視されている。
そのため、単一チェーンの枠を超えたインフラ整備への関心を一層高めている。
そうした文脈で注目を集めているのが、レイヤー3ブロックチェーンネットワークのLiquidChainだ。
LiquidChainはビットコイン、イーサリアム、ソラナの各エコシステムをまたいで流動性を統合し、シームレスなクロスチェーンインタラクションを実現することを目的として設計されている。
ソラナに類似した高性能な仮想マシン（VM）をリアルタイムのDeFiアプリケーション向けに搭載しており、資産をラッピングすることなく検証できるトラストミニマイズ型のクロスチェーン証明機能や、複数チェーンの資産を統合した流動性プールによる深い市場と高速な約定を特徴としている。
ネイティブトークンであるLIQUIDの総供給量は118億枚で、ネットワーク手数料、ステーキング、ガバナンス、インセンティブに活用される。供給量の配分は開発向けが35%、マーケティング・エコシステム向けが32.5%、事業開発向けが15%、報酬向けが10%、上場向けが7.5%となっている。
セキュリティ面ではSpyWolfとCertiKによる二重監査を完了しており、テストネットインフラと開発者向けSDKはベータ段階にある。
ロードマップによれば、メインネット前にDEXへのトークン上場が予定されており、2026年第3四半期にはCEXへの上場も計画されている。
LIQUID価格予測では、上場およびメインネット稼働後の2026年末までにLIQUIDが0.0155〜0.1125ドルに達する可能性があるとされており、2030年には0.1400ドルに到達するとの見方もある。
2026年4月時点で、LiquidChainのプレセールは第54〜55ステージという先進的な段階にあり、これまでに57万9,000ドルから66万2,500ドル以上を調達している。
現在のトークン価格は約0.01315〜0.01449ドルで推移しており、早期参加者向けに年率1,641〜1,965%という高いステーキング利回りが設定されている。
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