4月14日の仮想通貨｜トランプ発言でBTCが7.4万ドル回復、ETHなどアルトコインも反発

トランプ米大統領は14日、「イランは対話を強く望んでいる」と述べた。これを受け、暗号資産（仮想通貨）市場は幅広く上昇した。

ビットコインは7万4,000ドル台を回復

ビットコイン BTC +1.10%は同日、7万4,670ドルを記録。過去24時間で5.56%上昇している。

主要なアルトコインであるイーサリアム（ETH）は2,354ドルと7.39%高、リップル（XRP）は1.37ドルと3.74%高、バイナンスコイン（BNB）は616ドルと3.95%高となった。

ビットコインの24時間取引高は500億ドルを超え、直近の安値水準だった7万500ドル付近からの技術的な回復も重なった。

市場全体の時価総額は2.5兆ドル超に迫っており、幅広い銘柄に買いが入った形だ。

米国のイラン海上封鎖が背景、対話期待が地政学リスクを和らげる

今回の上昇の背景には、中東情勢をめぐる地政学的リスクの後退がある。米国は4月12〜13日、パキスタンでの和平交渉が決裂したことを受け、イランの港湾とホルムズ海峡の海上封鎖を開始した。

ホルムズ海峡は世界の原油輸送の要衝であり、封鎖はイランに対してルートの再開を迫る圧力として機能している。

トランプ大統領はイランが「非常に強く」合意を望んでいると述べ、交渉継続の意向を示した。この発言が市場のリスク回避姿勢を和らげ、仮想通貨を含むリスク資産全般への資金流入を促したとみられる。

原油価格は1バレル99ドル付近で推移しているが、仮想通貨市場は対話への期待を先取りする形で上昇した。

過去にも停戦報道をきっかけにビットコインが7万2,000ドルを超えるなど、地政学的な緊張緩和が相場の押し上げ要因となった事例がある。

今回も同様のパターンが繰り返された格好だ。ただし、海上封鎖は依然として続いており、完全な解決には至っていない。市場は引き続き外交交渉の行方を注視している。

ビットコイン関連の注目プロジェクトも浮上

ビットコイン相場の回復が続くなか、ビットコインのエコシステム拡張を目指すプロジェクトにも注目が集まっている。

その一つがBitcoinHyper（HYPER）だ。

Bitcoin HyperはビットコインのレイヤーL2スケーリングソリューションとして設計されており、ソラナ仮想マシン（SVM）を活用した高スループット処理によって、ビットコインのセキュリティを維持しながら高速かつ低コストな取引を実現することを目指している。

これによりDeFiアプリケーションやステーキング、ガバナンス、分散型アプリ（dApps）への対応が可能となる。

HYPERトークンの総供給量は10億枚で、ガス代やステーキング報酬、ネットワークガバナンスに活用される設計だ。トークンの配分は開発（30%）、トレジャリー（25%）、マーケティング（20%）、報酬（15%）、上場（10%）となっている。

プレセールは現在も進行中で、調達額はすでに3,200万ドルを超えている。直近の購入価格は1トークンあたり約0.0135〜0.014ドル前後で推移しており、強い需要が続いている状況だ。

購入はETH、USDT、BNBまたはカード決済で可能で、Best WalletやMetaMaskといったウォレットを通じて公式サイトから参加できる。

2026年のHYPER価格予測としては、レイヤー2の普及やビットコイン半減期の効果、DeFiとの統合ポテンシャルを背景に0.03〜0.35ドルのレンジが示されており、上昇余地への期待が高まっている。

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