ゴールドマン・サックス、XRP・ソラナETFを売却｜BTCは維持

米金融大手ゴールドマン・サックスは15日、保有する暗号資産（仮想通貨）関連のポートフォリオを大幅に見直した。

アルトコインETFを売却、ビットコインは維持

米証券取引委員会（SEC）に提出された2026年第1四半期の報告書で、同社の保有状況が明らかになった。

ゴールドマン・サックスは、エックスアールピー（XRP）とソラナ（SOL）の上場投資信託（ETF）ポジションを全て売却。

以前の報告では、約1億5,400万ドル（約244億8,600万円）相当のXRP関連ETFを保有していた。

また、イーサリアム（ETH）ETFの保有量も約70%削減した。XRPやソラナは、規制や技術、流動性の面でリスクが高いと判断された可能性がある。

一方で、ビットコイン（BTC）ETFは、約7億ドル（約1,113億円）の保有を維持した。

ビットコインは規制環境が比較的明確であり、機関投資家にとって最も受け入れやすい仮想通貨として位置づけられている。

同社は仮想通貨市場から完全に撤退するわけではなく、より成熟した分野に焦点を絞っている模様だ。

関連企業への資金移動とマイニング株の削減

ゴールドマン・サックスはETFの保有を見直す一方で、仮想通貨関連企業の株式保有を増やしている。

サークル（Circle）やギャラクシー（Galaxy）、コインベース（Coinbase）などの企業への配分を拡大した。

これらの企業は、取引所や決済インフラなど、仮想通貨エコシステムの基盤を提供する企業だ。

同社は、価格変動の激しい仮想通貨に直接関わるリスクを減らし、その代わりとして、事業から安定した収益を得る企業へ資金を移している。

対照的に、マイニング関連企業の株式保有は削減された。アイレン（IREN）やビット・デジタル（Bit Digital）、ライオット（Riot）などのポジションが縮小している。

マイニング事業はエネルギーコストの変動や競争の激化など、特有の事業リスクを抱えている。同社はこうした運用上のリスクを避ける姿勢を見せている。