VanEck、パンプ・アンド・ダンプを指摘｜価格操作のリスク
投資運用会社VanEck（ヴァンエック）のデジタル資産リサーチ責任者であるマシュー・シーゲル氏は13日、低時価総額企業による暗号資産（仮想通貨）を利用した価格操作の可能性について警告した。
同氏は、一部の企業が株式公開や増資で調達した資金を仮想通貨の購入に充て、意図的に価格を吊り上げるパンプ・アンド・ダンプスキームへの懸念を示している。
この動きは、市場の健全性を損なう可能性がある。
クリプト・トレジャリー企業の台頭と市場への影響
最近のデジタル資産市場では、低時価総額の企業がSPACやIPOを通じて資金を調達する例が目立つ。
これらの企業の中には、調達資金でビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、ソラナ（SOL）といった主要な仮想通貨を大量に購入し、価格高騰の一因となっているケースがある。
ヴァンエックのレポートによると、5月にはデジタル資産関連企業の株価指数であるMarketVector Global Digital Assets Equity Indexが24%上昇した。
同月、ビットコインは過去最高値となる11万1800ドルを記録している。
この背景には、機関投資家の市場参入が活発化したことがある。仮想通貨を戦略的準備金として保有する、いわゆるクリプト・トレジャリー企業への資金流入が増加した。
その結果、株式市場の動向が仮想通貨価格に影響を与え、逆に仮想通貨価格が株価を押し上げるという再帰性が生まれている。
ビットコインの急騰は、同期間のNasdaq総合指数の10%高やS&P500種株価指数の6%高の上昇率を大きく上回った。
この事実は、機関投資家のポートフォリオにおいて仮想通貨の存在感が増していることを示している。
透明性の欠如と規制強化の必要性
シーゲル氏が指摘する懸念の核心は、こうした企業の行動が市場操作につながる危険性だ。
パンプ・アンド・ダンプは、人為的に資産価格を吊り上げた後、高値で売り抜ける詐欺的な手法を指す。
特に、主要な出資者であるアンカー投資家の情報開示がないなど、透明性に欠ける企業はリスクが高いと見なされる。
こうした企業の資金調達とそれに続く仮想通貨の大量購入は、市場操作への疑念を招きやすい。
この状況を受け、専門家や市場関係者の間では、仮想通貨が関わる資本市場の透明性を高めるべきだとの声が強まっている。
投資家を保護し、不正行為を抑制するためには、規制当局による監視強化が不可欠となる。
ヴァンエックの分析は、活況を呈する仮想通貨市場の裏に潜むリスクを浮き彫りにした。
投資家は、個々のプロジェクトや企業の透明性を慎重に見極める必要がある。
また、安全な取引を行うためには、信頼できる仮想通貨取引所おすすめの情報を参考にプラットフォームを選ぶことも重要だ。
